第652号コラム:「コロナ禍での慶應義塾大学サイバーセキュリティ研究センター行事『第10回記念サイバーセキュリティ国際シンポジウム』について」

第652号コラム:手塚 悟 理事(慶應義塾大学大学院 環境情報学部 教授)
2015年8月に、慶應義塾大学は全塾研究センターとして「サイバーセキュリティ研究 センター」を設立しました。その記念行事として2016年2月に開催したサイバーセキュリティ国際シンポジウムを皮切りに、昨年10月に「慶應義塾大学サイバーセキュリティ研究センター行事『第10回記念サイバーセキュリティ国際シンポジウム』を開催しましたので、この内容についてご紹介します。
 今回のサイバーセキュリティ国際シンポジウムは、第10回の記念すべき開催となりました。この記念シンポジウムにふさわしく、世界のサイバーセキュリティに関する大学連携組織であるInterNational Cyber Security Center of Excellence (INCS-CoE)と、米国の非営利団体であるMITREが共同開催者となり、開催規模も今まで以上に大きくして実施しました。コロナ禍での開催となりましたので、今までの慶應三田キャンパスでの  開催とは違い、初の試みであるオンラインでの実施となりました。

第651号コラム:「オンライン診療と遠隔医療」

第651号コラム:和田 則仁 理事(慶應義塾大学医学部 外科学 専任講師)
本研究会理事の古川俊治先生と遠隔医療の研究を始めたのは2001年のことでした。当時は動画伝送がISDNから光ファイバー(FTTH)に移行しつつある時期で、またADSLも広く普及してきた時期でブロードバンドという言葉も市民権を得てきており、一般家庭にもインターネットが入り込んできていました。外科医という立場で遠隔手術の研究をしていたのですが、当時の結論としては、無理して遠隔地から手術をするよりは、患者を運んだ方が早いだろうというものでした。当時、厚労省は遠隔医療に対して保守的で、1997年12月24日の厚生省健康政策局長通知、「情報通信機器を用いた診療(いわゆる『遠隔診療』)について」では、「診療は、医師又は歯科医師と患者が直接対面して行われることが基本であり、遠隔診療は、あくまで直接の対面診療を補完するものとして行うべきものである」とされました。具体例として離島、へき地における在宅難病患者や在宅糖尿病患者等が示されるという、限定した応用に限られました。