舟橋 信　理事（株式会社ＵＢＩＣ　取締役）

「講釈師見てきたような・・・」という川柳があります。最近出版された図書を何冊か読書した後、頭に浮かんだ川柳です。

その中にはサイバー関連の図書も含まれております。その違和感は、出典が全く記載されていないことから来ております。

話題として、例えば、スタックスネット（マルウエア）によるイランの核燃料施設へのサイバー攻撃が取り上げられているのですが、恐らく、その執筆者は原本となるものをご覧になって執筆されていると思われます。他の話題も含めて出典についての記述が全くないものでした。

小山 覚　理事（ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社　情報セキュリティ部　部長）

ＩｏＴのセキュリティ対策が盛んに議論されるようになってきた。第３５０号コラム「ＩｏＴのセキュリティ対策」ではプロバイダの視点からＩｏＴの懸念をお伝えした。コラム読者からも反響をいただき、ＩｏＴに関わる研究会やセミナーなどで愚説を紹介する機会を得ている。今回は「その２」としてその後の取り組み状況についてご紹介したい。

名和 利男　理事（株式会社サイバーディフェンス研究所　専務理事／上級分析官）

被害を発生させたサイバー攻撃の原因究明のプロセスにおいて、デジタル・フォレンジックの手法や技術を利用した調査を行うことが当たり前のようになってきている。

れまでの調査結果の蓄積及び比較検討を重ねてきた結果、徐々にではあるが、サイバー脅威主体の推定に必要な情報を得ることができるようになってきた。分かりやすい比較可能な例として、次の２つを紹介する。

石井 徹哉　理事（千葉大学　副学長　大学院専門法務研究科　教授）

自動運転自動車については、政策的な後押しもあり、この数年間で実社会に投入される見込みが高いといえます。しかし、実社会への投入に際しては、法制度上クリアすべき課題があるだけでなく、整備された法制度を運用するにあたってこれを支援するための規格の策定等も必要になってきます。その中の一つが、自動運転自動車における運転記録の内容とその保存のあり方です。

前提として確認すべきことは、2点あります。