舟橋 信　理事（株式会社ＵＢＩＣ　取締役）
テロ・グループや過激派などの犯罪者集団は、昔からその目的達成のため、予算に制約される法執行機関側が後手を踏むこともあるほど最新の通信手段を用いて来た。携帯電話、衛星通信、パソコン通信及びインターネットなどである。

名和 利男　理事（株式会社サイバーディフェンス研究所　理事　上級分析官）

２０１４年３月上旬、国内の複数のインターネットサイトのトップページが改ざんされ、過激派組織「イスラム国」（以下、ＩＳＩＬ）のものとみられるマークが表示される被害が相次いだ。この攻撃手口は、世界各国のＩＳＩＬ同調者（英語では、ISIL supporters）の一部のグループが仕掛けている攻撃キャンペーンの一部であることが明白であるのに、日本国内においては、ＩＳＩＬ同調者の情勢分析を発信しているところがほとんど見当たらない。

小向 太郎　理事（株式会社情報通信総合研究所　取締役　法制度研究グループ部長　主席研究員）

情報技術に関する用語は、次々と新しいものが生まれている。略語や造語も多いので、ことばの意味を正確に理解することがなかなか難しい。

守本 正宏　理事（株式会社ＵＢＩＣ　代表取締役社長）

米国民事訴訟や独禁法対応でのディスカバリにおいても、情報漏えい事件等に対する不正調査においても、証拠を見つけるという事が非常に重要な作業であることは言うまでもありません。